太平洋上の米戦艦に体当たりする零戦

１９年２月２２日。
内南洋に敵の機動部隊が初めて攻撃にきた。
そのときに二六三空の基幹搭乗員が、
硫黄島を通じて邀撃（ようげき）を行った。
なんと１５～１６人が戦死し た。

同年３月３１日、
パラオのペリリュー島に
敵の機動部隊が空襲に来た。
そのときも邀撃に出て
１２～１３人の戦死者が出た。
こうして二六三空の搭乗員が
ほとんど戦死してしまった。

後は、我々のような甲種１０期の
技量のまずい連中が残った。
先輩方が「これからが戦争だぞ。
今までに古い人はみな死んだ。
お前たちが国を背負って、
零戦で戦うんだ。しっかりやれ」。

太平洋上の米戦艦に体当たりする零戦

「よっしゃ」。
１７や１８の子供が、何が国のためか。
しかし、私たちは、祖国日本 を守るため、
勝利を信じ絶対勝つんだという気持ちでいた。
愛する妻子、親兄弟を遺して、数百万人が戦死した。

阪神大震災や東日本大震災の復興も無論大事だ。
しかし、この戦死した人たちが日本を救い、
現在の日本を作ってくれたことに対し、
心からの感謝と慰霊の心をささげたい。

戦闘機「零戦」と「紫電改」のパイロット
笠井智一さん（８９）の談

日本が二度と戦争をしないためには、
再び大和魂が必要だと思いませんか？

トヨタが中国に工場新設

トヨタ自動車は、中国で工場の新設に踏み切る見通しだ。　日本企業の中には中国から撤退したり、日本国内に生産を移管したりする動きが出ているのだが・・・・・。

人件費の高騰や円安の加速に加え、カントリーリスクも根強いためだ。　しかし、日本最大の製造業者であるトヨタの動きは、関連産業に影響を及ぼす可能性がある。

中国の昨年の新車販売台数は２３４９万台。　伸び率は鈍化したものの、前年比６・９％の成長を維持した。

トヨタは１０３万台を販売した。　１９８０年代から中国に拠点を構えるＶＷは、２７６万台と２倍以上の差がある。　トヨタとしては生産能力の増強は待ったなしの状況だ。
　
トヨタが現地に工場を建設すれば、取引先の部品メーカーも対応を求められる。　部品大手の幹部は「中国が世界一の市場であることは事実。仕事が見込めれば進出する可能性はある」と話す。
　
ただ、リスクは少なくない。　３月には現地のテレビ局が、日産自動車の現地合弁会社やＶＷなど外資系メーカーの代理店の顧客対応を問題視して、各社は火消しに追われた。

更に、日本政府による尖閣諸島の国有化以降、反日感情は依然根強い。　しかも、人件費などの上昇で生産拠点としての魅力も薄まっている。

昨年の日本から中国への直接投資実行額は、前年比３８・８％減で、２年連続でマイナスとなった。
　
自動車販売についても値引き競争が激しく、日系メーカーからは「これまでのように利益をあげられない」との声も漏れる。

三原じゅん子参院議員（自民）と「八紘一宇」

敗戦の年の１２月１５日に、
連合国軍総司令部（ＧＨＱ）が日本政府に交付した「神道指令」において、

「八紘一宇」は「大東亜戦争」とともに「軍国主義、過激ナル国家主義ト切リ離シ得ザル」語として
公文書で使用するこ とが禁止された。

このGHQ見解を今もそのまま踏襲して「アジア侵略を正当化する理念だった」
（「東京新聞」平成２７年３月１９日付）などと断定する手合いがあちこちに見られる。

「東京裁判」ではかなり突っ込んだ論議が交わされたことが、裁判の「速記録」から分かる。
それは「八紘一宇」に充てられた訳語が多様なことからも推察できる。
ｅｉｇｈｔ　ｃｏｒｎｅｒｓ　ｏｆ　ｔｈｅ　ｗｏｒｌｄ　ｕｎｄｅｒ　ｏｎｅ　ｒｏｏｆ　のような直訳は僅かで、
概ね　ｍａｋｉｎｇ　ｔｈｅ　ｗｏｒｌｄ　ｏｎｅ　ｈｏｍｅといった翻訳がなされている

最も注目すべきは判決文である。　判決では、「八紘一宇」は
「帝国建国の理想と称せられたもので、その伝統的な文意は、究極的には、全世界に普及する運命をもった人道の普遍的な原理以上の何ものでもない」と明言している。
つまり「侵略思想ではなくて、人道的な普遍の原理」

東京裁判で日本人弁護団の副団長を務めた清瀬一郎は、
事実問題で立証に成功したのは、
「八紘一宇は侵略思想でないということ」の他には一件あるだけと回 顧している。
裁判官にとっては、日米交渉の出発点で提示された日米諒解案での「八紘一宇」の訳語である　
ｕｎｉｖｅｒｓａｌ　ｂｒｏｔｈｅｒｈｏｏｄ 　が印象深かったのかもしれない。

こうした経緯を見れば、
大東亜戦争を遂行した意義と、八紘一宇という理念の本義を踏まえた上での、
三原議員の発言を頭から否定するのは、
浅はかと言わざるを得まい。

尚、1919年２月13日、パリ講和会議の国際連盟規約委員会において、
日本全権の牧野伸顕は、連盟規約に「人種差別撤廃」を盛り込むことを提案した。　
日本は、国際会議において、人種差別撤廃を明確に主張した、世界で最初の国である。　
日本人は、この事実を忘れるべきでない。

自衛隊はＵＦＯ（未確認飛行物体）にスクランブル（緊急発進）をかけたことがあるか？

日本を元気にする会のアントニオ猪木最高顧問は、4月１日エイプリルフールの参院予算委員会で質問に立ち、

中谷元・防衛相に真顔でこんな質問をした。

自衛隊はＵＦＯ（未確認飛行物体）にスクランブル（緊急発進）をかけたことがあるか？

猪木氏は１４歳のときに、移民先のブラジルで「地平線から光ったもの」を見たという体験談を語った。　

その上で「考え方を変えれば、何かが領空侵犯していることになる」と述べた。

指名された中谷氏は、戸惑い気味の表情で

「鳥など航空機以外の物体を発見することはあっても、

地球外から飛来したと思われる未確認飛行物体を発見した事例については承知をしていない」と答弁した。

アメリカなどでは、よくUFOを見たとか、空軍戦闘機が飛行中に遭遇したという話が有るらしいが、

日本の自衛隊は設立以来、UFOらしき物体を一回も確認していないのかな？

防衛相が言うのだから、皆無なんだろうけど、本当かな？

エイプリルフールだから、秘密にして隠しているのじゃないの？

安倍首相、従軍慰安婦は、人身売買の犠牲者

米国務省の広報担当者は、4月1日、
安倍晋三首相が米紙ワシントン・ポストのインタビューで、
いわゆる従軍慰安婦問題に関し「人身売買の犠牲」と発言したことについて、歓迎する立場を明らかにした。

同担当者は「われわれは、安倍首相が2015年に入ってから
歴史問題と戦後日本の平和貢献に関して
前向きなメッセージを出していることを歓迎してきた」と述べた。
　
韓国政府当局者は、安倍首相の「人身売買」発言について、
政府の責任を否定する狙いがある可能性もあるなどとして、懐疑的な見方を示している。　

米国務省が３月初め、韓国メディアなどに示した慰安婦問題に関する見解も「性的な目的の人身売買」と位置づけており、
結果的にこれと歩調を合わせた形となった。

つまり、「慰安婦」の定義なんだけど、
「性的な目的の人身売買の犠牲者」という定義付けをしたのが
安倍首相が初めてだという事実に驚く。

今まで、韓国などからワイワイ言われるだけで、
日本国として、キチンと定義付けしていなかったのだ。

米国務省の定義に合わせただけなんだが、
日本国として、はっきりと定義付けすることが肝心だから、
良しと評価するべきだ。